法改正が議論されている、トランスジェンダーの方の性別変更に関する法律。
性別を変更するための要件には、生殖機能を永続的に欠く「不妊要件」や、移行する性別の性器に近似する外観を備えなければならない「外観要件」が含まれており、高額な手術費用が必要になるのはもちろん、「当事者の方の人権を侵害している」と国際的な批判も受けています。
今回お話を伺ったのは、「LGBTとアライのための法律家ネットワーク（LLAN）」の共同代表及び共同創設者の藤田直介さん、同メンバーで弁護士の石橋達成さん、GIDや性別不合、性別違和の治療や性別適合手術のサポートを行う「株式会社G-pit 」の代表の井上健斗さん。
法的要件や性別変更にかかる費用、なぜ法改正が必要とされているのかを解説してもらいました。
【INDEX】
性別変更の要件とは？
日本では、2003年に成立した「性同⼀性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律（2008年一部改正）」に基づき、家庭裁判所の審判が必要とされています。その要件は以下の5つ。
- 年齢要件：20歳以上であること
- ⾮婚要件：婚姻をしていないこと
- ⼦なし要件：未成年の子どもがいないこと
- 不妊要件：生殖機能を永続的に欠く状態にあること
- 外観要件：移行する性別の性器に近似する外観を備えていること
これに加え、医師2名以上による性同⼀性障害の診断書が必要で、この「医学要件」を加えて、6つの要件として記載される場合も。ここからはすべての要件について、藤田さんと石橋さんに解説してもらいます。
1．年齢要件
民法で定められた成年年齢を満たしていることが、1つ目の要件。2022年4月の民法改正による成年年齢引き下げに伴い、18歳以上に変更される予定とのこと。
石橋さん：「『十分な判断能力を持った上で認められるべきだ』というのが立法の趣旨ですが、幼い頃に自認することも少なくない上、婚姻ができる年齢を考えると、なぜ20歳以上の必要があるのか、もっと低い年齢でも問題ないのではないか、という議論があります」
2． ⾮婚要件
申し立てをする時点で、婚姻をしていないことも条件のひとつ。なぜ婚姻をしたままでは申し立てができないかというと、日本では法的に認められていない「同性婚」に関係があるよう。
石橋さん：「現に婚姻している人が性別変更することを認めると、我が国において現在認めていない『同性婚』を認めることになります。すでに婚姻をされている方は、やむなく離婚しなければならず、実際に離婚される方も多数いらっしゃいます」
藤田さん：「欧⽶諸国の多くの国で同性婚が実現し、⽇本においても3月に、同性婚を認めないのは違憲だとする札幌地⽅裁判所の判決もありました。既に婚姻をしている当事者に、実質的に離婚を強制するこの要件は、『性⾃認に沿った社会⽣活を送るのを否定することになる』という指摘もあります」
3．⼦なし要件
また未成年の子どもがいないことも条件に。分娩した者が母、精子を提供した者が父とされる日本の立法上、子どもがいる方の性別変更を認めてしまうと、“母たる男性”や“父たる女性”が生まれてしまう。子どもの福祉や法秩序上、それが好ましくないというのが立法の趣旨とのこと。
石橋さん：「子どもがいることによって、『なぜ性自認に沿った性別変更が許されないのか』という強い批判があります。子どもに対しても、ステレオタイプな家族観やジェンダー観のなかで生きることを強いるものになります」
藤田さん：「現代社会における家族の形は様々で、トランスジェンダーの親を持つ⼦も、同性カップルの親を持つ⼦がいるのも当たり前になりつつあります。子どもの福祉は、家族ごとの状況に応じて判断し、サポートできるものだと思います」
4．不妊要件（⽣殖不能要件）
性別適合手術（SRS）によって、FTM（女性として生まれ、性自認が男性である人）は子宮と卵巣を、MTF（男性として生まれ、性自認が女性である人）は睾丸とペニスを摘出する必要があります。「⼦なし要件」でも記載したように、生殖機能を持つ場合に“母たる男性”や“父たる女性”が存在し得ることが、法秩序に支障をきたすというのが立法の趣旨なんだそう。
ただ、生殖能力を失わせる手術を強制するという内容は、2014年5月にWHOからも強い勧告が出ており、議論の対象となっているよう。
石橋さん：「経済的、体質的な理由から手術ができない方、そして実際に手術を望まない方も多数いらっしゃいます。私たちは誰しも、意に反して身体の侵襲を受けないという人権を持っているなかで、自分の意に反してでも手術を受けなければならないのは大きな問題です」
5．外観要件（外性器近似要件）
移行する性別の性器の外観に似たものを備える必要がある、というのが「外観要件」。公衆浴場などでの混乱を防ぐのが立法の趣旨ですが、「不妊要件」とともに性別変更の高いハードルとなっているとのこと。
石橋さん：「男女別の更衣室や公衆浴場などの限られた場面を除き、外性器は通常の社会生活ではまったく分からないもの。気の迷いやいたずら目的で法的に性別変更しようなんてことはふつうないわけで、過剰な要件なのではないかと言われています」
海外での性別変更の実態
日本の実態が分かったところで、ここからは藤田さんに「海外での性別変更」に関する法律について聞いてみました。
※以下、西ヨーロッパのケースをもとに解説していきます。
2014年5月、WHOやいくつかの国際機関が、「不妊要件」を法的性別変更の要件とすることを批判する共同声明を発表。2017年4月には欧州人権裁判所（47カ国が加盟する欧州評議会に属する）で、 「不妊要件は欧州の人権条約に違反する」という判決が出されると、欧州での議論が加速。
トランスジェンダーの権利向上を目指すNPO「Transgender Europe」によると、不妊要件に関するヨーロッパ・中央アジア各国の動向は以下の通り。トルコなど東欧諸国の⼀部とラトビア、フィンランドを除く多くの国で不妊要件が廃止されているそう。
欧州各国の「不妊要件」マップ
藤田さん：「不可逆的な手術を性別適合の要件としない国では、年齢要件を下げる傾向も見られます。16歳以上という国や、それ未満でも裁判所などで一定の手続きを経ることで、性別変更を認める国もあります」
2000年以降、同性婚を認める国が増えたことで、ヨーロッパを中心に非婚要件の廃止も進み、ロシアや中国、インドネシア、トルコなど同性婚を認めていない一部の国を除き、先進経済国の多くで廃止される流れに。
アジアの動向
トランスジェンダーの性別変更や氏名変更に関する各国の法律をまとめた「ILGA World」のレポート（2020年9月）によると、不妊要件の廃止が進まなかったことなどにより、この数年で「後退もしくは進歩なし」と評されたアジア地域。
藤田さんによれば、未成年の子どもがいない「子なし要件」を課す国も、ヨーロッパではほとんど見ないそう。
藤田さん：「個人主義の西洋では、まずは個人の幸せや人権が尊重され、子どもは別の方法でケアしようという発想なのかもしれません。一方で日本は戸籍も家族ベース。保守的な家族観も影響しているのではないでしょうか」
2017年にアジアで初めて同性婚を認める判決を出し、アジアのなかでもリベラルと言われる台湾では、2014年後半に不妊要件の撤廃が議論されたもののまだ実現はしていない状態。
性別変更に必要な手続きについて
性別変更の法的要件について理解したところで、ここからは「株式会社G-pit」の井上さんに、性別変更をする際に必要な手術や費用、手続きについて解説してもらいました。
医療機関向けのガイドラインとは？
不妊要件や外観要件を満たすため性別適合手術（SRS）を行い、手術の証明書や性別変更用の診断書を取得し、裁判所へ申し立てを行うのが手続きの流れ。
性別適合手術を含む医療行為に関しては、性同一性障害（GID）に関する医療機関向けのガイドラインが存在し、その流れに沿って医師から案内を受けるのが一般的とのこと。
井上さん：「ガイドラインによると、性同一性障害の診断を受けてから身体的な治療に移ります。身体的な治療は、ホルモン治療→性別適合手術という順番が一般的です」
ガイドラインの立ち位置は、あくまで“当事者に強いるべき規約ではない”と明記されているもの。さらにガイドラインに記載された医療行為と法的要件が、必ずしも一致しているわけではないよう。
各治療を担当する病院の診療科がバラバラであること、ガイドラインの効力が及ばない海外で手術を受ける当事者も少なくない（症例数や費用面から、海外の病院を選ばざるを得ない）ことなどから、治療の順序や費用、性別変更が完了するまでの期間が大きく異なるとのこと。
受診する科について
- 性同一性障害の診断を受ける…主に精神科、心療内科
- ホルモン治療…主に泌尿器科や産婦人科、内科、精神科
- 乳房切除術…美容整形外科
- 子宮卵巣摘出…産婦人科
- 睾丸・ペニスの摘出…泌尿器科や形成外科の部類ですが、国内では症例が少なく海外へ行くケースがほとんど。
実際にかかる費用
選ぶ病院やホルモン治療の期間などによっても異なりますが、トータルでかかる費用は「FTMだと100〜200万円、MTFは膣形成をしない場合は130〜150万円、膣形成をする場合は200〜250万円くらいです」と井上さん。
- 専門知識を有する医師による診断書：3,000〜60,000円
初診でもらえる場合もあれば、数年カウンセリングに通う場合も。
井上さんによると、ホルモン治療や手術、改名への効力を持つため、迷いや葛藤があるとなかなか出されない場合も多いとのこと。 - ホルモン治療：1,500〜5,000円／回
2週間から1カ月に一度の頻度で打つもので、ガイドラインによると1年以上の継続が必要と記載されているよう。「薬の種類や量の多さによっても金額が変わりますし、性別変更してからもずっと続ける必要があるので、長い目で考えると結構かかってきます」と井上さん。 - 乳房切除術（FTM）：50〜130万円
性別変更には必須ではありませんが、ほとんどの人が選択するそう。
井上さん：「法的要件の一つに“外観要件”がありますが、これまで乳房があるために申請が通らなかったというケースは聞いたことがないので、おそらく問題ないのだと思います。ただ乳房切除術はほとんどの方が希望していると思います」
- 子宮卵巣摘出（FTM）：50〜140万円
50万円はタイで手術をした場合。生殖機能に関わる不可逆的な手術のため、国内の症例は少なく、タイのバンコクで手術する方が多いよう。
井上さん：「乳房切除術と子宮卵巣摘出は、日本では診療科が違うためほとんどの病院で同時にはできないのですが、バンコクでは『トランスジェンダーの手術』として、美容整形の先生と産婦人科の先生が途中で入れ替わっていっぺんに手術が可能です。日本では入院設備が整っていない病院も少なくない一方、タイの病院は入院施設も整っていて、実は衛生的にもいいんです」
- 陰茎形成（FTM）：300万円
性別変更には必要なく、身体への負担も大きいため選択する人は少ないそうですが、もし手術を行うとするとトータル費用は300万円ほどになるそう。
井上さん：「『外観要件』がありますが、ペニスを作る手術をしなくても認められています。明らかに外観は異なるのですが、女性のクリトリスと男性のペニスは同じものだという認識がされるようです」
「最も主流なのは、腕からペニスを作る方法。ストローほど太さのシリコンチューブを腕に入れ、半年くらい置いておくんです。チューブを抜くと水が通るようになり、それが尿道になります。半年後に肉を取って、延長した尿道につけるというのが手術の流れ。ただ、尿もれや尿づまりなどの失敗や手術までに時間を要することから、ほとんど行う方はいないです」
- 睾丸・ペニスの摘出、造膣（MTF）：120万円〜300万円
MTFの場合はこれらを一度に手術が可能。造膣は性別変更の要件ではないため、最近は膣なしの手術が出てきており、希望する方も増えているとのこと。
井上さん：「造膣は特殊な手術で、国内の症例がほとんどないので、タイに行かれる方がほとんどです」
性別変更が完了するまでの期間
経済的な理由や家族の説得、カウンセリングの期間などによって人それぞれ異なるものの、性別変更にかかる時間は「最も早くて1年くらいです」と井上さん。医療行為や法的手続きにかかる期間は以下のとおり。
- ホルモン治療：1年前後
法的要件はないものの、ガイドライン上は1年以上が推奨。 - 性別適合手術（SRS）：2日〜1週間
井上さん：「FTMの子宮卵巣摘出の場合、大学病院だと6日間くらい入院しますが、国内で最も症例が多いといわれる都内の産婦人科では、たった1日の入院後みなさん歩いて帰られています。術後は意外にも動けるんです」
- 診断書の取得：数日
性別変更用の診断書を、術後に取得する必要があるとのこと。
井上さん：「退院の翌日に精神科を予約して、2日で必要なルートを全部まわったという方もいるので、そんなに長時間はかからない印象です」
- 裁判所で申し立て：当日
必要書類を揃え、裁判所に置いてある申立書を記入。 - 申し立てから許可がおりるまで：約1カ月
基本的には、申し立てのあとに面談を行い、問題がなければ約1カ月で変更され、結果は郵送で送られてくるよう。
井上さん：「最近では書類の不備がなければ、面談が免除されるケースも出ていて、最も早くて申し立てから4日で性別が変わった方もいます」
複雑で時間も費用もかかる性別変更ですが、井上さんは「差別が一番大変です」と話します。
「治療の道すじって、色々情報も集める必要があってもちろん大変なのですが、やっぱり一当事者として思うのは、差別されることが一番大変です。自分が生きている価値がないと思う場面って、いまだに結構あるんです」
国内における法改正の動き
2017年に最初の訴えが起こされた不妊要件の違憲性をめぐる裁判は、最高裁まで争われ、2019年1月に「憲法違反ではない」という判決が出たのが国内の直近の動き。
その後、学術団体やNGOが法改正に関する提言やレポートを出していますが、残念ながら「手術要件をめぐる議論は進んでいないのが現状です」と藤田さん。
ただ不妊要件の判決については、裁判官の補足意見が記載され、性自認に沿った性別変更は不可欠な人格的利益であることや、法改正の可能性についても明記されたのは、注目に値するメッセージ。法改正に向けた確かな一歩となりそうです。
⽣殖不能要件について（平成31年1⽉23⽇最⾼裁判所補⾜意⾒より抜粋）
「このような⼿術を受けるか否かは、本来、その者の⾃由な意思に委ねられるものであり、この⾃由は、その意思に反して⾝体への侵襲を受けない⾃由として、憲法13条により保障されるものと解される。本件規定は、現時点では、憲法13条に違反するとまではいえないものの、その疑いが⽣じていることは否定できない。」
※日本憲法第13条：すべて国民は、個人として尊重される。生命、自由及び幸福追求に対する国民の権利については、公共の福祉に反しない限り、立法その他の国政の上で、最大の尊重を必要とする。
主な団体の直近のアップデートは以下の通りです。
- ⽇本学術会議
2020年9月、特例法改正に向けた提言「性的マイノリティの権利保障をめざして（Ⅱ）―トランスジェンダーの尊厳を保障するための法整備に向けてー」 を発表。 - 国際NGO「ヒューマン・ライツ・ウオッチ」
2021年5月、特例法改正に向けた提言「尊厳を傷つける法律ー性同⼀性障害者特 例法改正に向けた機運の⾼まり」を発表。 - LGBT議連（LGBTに関する課題を考える議員連盟）
2019年11月、2016年に設置した特例法改正の⽴法チームが当事者らにヒアリングを実施。しかし2021年5月に事務局長の谷合氏は「手術要件の見直しをすると決めたことはない」と発言しており、具体的な動きはない模様。
石橋さん：「調査によって異なりますが、日本のLGBTQ＋当事者は人口の約8％、トランスジェンダーは2％を切ると言われていて、当事者やアライ（支援者）の声が国会や議員を動かす力にはなりにくい。多数決で決めることを期待していると、前に進みにくい案件だと思うんです」
藤田さん：「学術団体やNGOの提言は重要ですが、議員へ大きな影響力があるかというと、必ずしもそうではないのが現状。LGBT議連の議員さんは聞いてくれますが、本当の保守層が聞いてくれるかどうか。それを変える力があるのは、国民の声だと思います」
現行の制度に対する意見
最後に、今回ご協力いただいたみなさんに、現行の制度に対する意見を聞いてみました。
藤田直介さん
性自認のあり方は多様ですが、心の本質にかかわることで、それを否定されると苦しくて苦しくて死にたくなるような大切なもの。人口としては少数派だけど、トランスジェンダーとして生まれてきた人たちが社会的な差別にあったり、苦しみにずっと耐えなければならないのはおかしいこと。
トランスジェンダーの人たちが、どうしたら本当の自分らしく自然に生きられるようになるか、一人ひとりが考えれば性別変更の話も解決していけると信じているので、みなさんがそこに想いを寄せてくれたらうれしいです。
石橋達成さん
性別変更というと「特別な人の特別なこと」と考える方々が多いと思います。たしかに社会全体からすれば、少数の人々に関する事柄です。しかしジェンダーや男女別の規範と大きく関わっています。
前出の最高裁判所補足意見が述べるとおり、性同一性障害者の性別に関する苦痛は、性自認の多様性を包容すべき社会の側の問題でもあり、一人ひとりの人格と個性の尊重という観点で、広く考えてもらえるきっかけになればと願います。
井上健斗さん
子孫を残せない身体にするという強制があるのは、一当事者としてすごく厳しい、しんどいなと思います。当事者はどんどん動いていて、「FTMパパ」と呼ばれるような、第三者に精子提供を受けて子どもを迎え入れた人が僕の友人にもいますし、レズビアンやゲイ同士で子どもを育てているカップルもいる。
実際に新しい家族の形が生まれているのに、日本の法律が間に合っていない状態だと思うんです。
最近では、パートナーの女性が身体的な問題で妊娠ができないということで、FTMで性別変更はしていないけどホルモン注射をしている方が、ホルモン注射をストップして男性の姿でご懐妊されたということもあります。当事者の存在を認識して、日本の法律が男女二元論から変わっていくといいなと思っています。
藤田直介
NPO法人LGBTとアライのための法律家ネットワーク共同代表、弁護士。職場での部下のカミングアウトをきっかけとして、企業法務関係者をコアメンバーとする団体を創設し、平等かつインクルーシブな社会に貢献することを目指す。共著に「法律家が教えるLGBTフレンドリーな職場づくりガイド」（2019年12月）。
石橋達成
NPO法人LGBTとアライのための法律家ネットワークメンバー。第一東京弁護士会所属。同会司法研究委員会LGBT研究部会副部会長。共編著に『詳解LGBT企業法務』（2021年6月）。
井上 健斗（旧姓 井上 由加）
株式会社G-pit 代表取締役で、1985年東京生まれ。タイで性別適合手術を受け、戸籍上の性別を女性から男性に変更。2010年より「世界中のトランスジェンダーが生きやすい未来に」を理念に掲げ、性同一性障害トータルサポート会社 G-pitを設立。
性別の悩み無料相談窓口、タイと日本の性別適合手術アテンド業を運営。これまでのトランスジェンダー相談件数は1万6千人以上、10年連続でアテンド実績業界日本一。YouTubeなどでトランスジェンダーに関する情報配信も行っている。
ジーピット公式 webサイト（トランスジェンダーサポート事業）
ジーピット公式YOUTUBEチャンネル（トランスジェンダー情報チャンネル）
GRAMMY TOKYO official web site（イベント事業）
PRIDE MONTH特集をもっと見る！
